コロナ禍におけるアートの新しい販売形式「SNSのおかげ」逆風でも売り上げは229億円に

Art Tokyo（一般社団法人アート東京）は、「日本のアート産業に関する市場調査」を実施し、今年3月に発表しました。日本のアート産業に関する市場規模として、「美術品市場」や「美術関連品市場」や「美術関連サービス市場」、この三つの市場を対象とした総額は推計3197億円となりました。昨年度と比べると393億円減りました。このレポートによると、美術品市場の2大販売チャネルである「百貨店」がコロナ禍にもかかわらず昨年度の567億円から今年度の673億円に増加する一方、「ギャラリー」が約31％減り、672億円になりました。また「作家からの直接購入」は昨年度の198億円から229億円に増加、ウェブやSNSの拡大購入機会を後押ししているものと考えられます。
 

チャネル別市場規模。出所）「日本のアート産業に関する市場調査2020」(一社)アート東京、(一社)芸術と創造。

業界関係者によると「新型コロナウイルスによる緊急事態宣言中、感染拡大を防ぐため、不要不急の外出を避けています。長期にわたる自粛生活で心身とも疲れている方も多いと思います。自宅で過ごす時間が増て、心を豊かにするため、自粛した反動による美術品をリベンジ買い、自宅を飾って楽しむ人が増えています。展覧会、イベントが延期または中止が余儀なくされたが、作家はSNSを通じて作品を宣伝し、百貨店はVIPの顧客を相手として接客サービスを行って美術品の販売活動を続けています。作家は展覧会やイベントへの移動時間がなくなり、作品をつくる余裕ができることは、SNS宣伝のメリットになるかもしれません。」
 

「美術品市場」の主要チャネルの内訳。 出所）「日本のアート産業に関する市場調査2020」(一社)アート東京、(一社)芸術と創造。

今後の見通しはまだ不確実性があるために、ストレスの解消や心の癒しを求める商品の 需要は高まる傾向があります。今まで人に会う、お客様と対面するといる商売はアフターコロナの時代は難しくなるかもしれません。インターネットを通じてアートを楽しめる人は増えていくでしょう。オンライン販売やオフライン展覧会を開催するのがノーマルになることが予想されてます。